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医学部の奨学金まとめ|大学・自治体・銀行など学資対策を徹底解説

基本情報

2019/09/25(水)

(最終更新日2022/04/17)

医学部に通うことを考えたときに誰しも気になるのが費用です。大学に通う上で絶対に必要な教科書代や地元を離れて入学する場合には一人暮らしの費用など様々なお金が必要になることに加えて、医学部は学費が他学部と比べて高額です。医学部に入学するためには学力もさることながら、資金を集めることが重要です。医学部の奨学金について解説をしたいと思います。

医学部を卒業するまでにかかる費用

医学部を卒業するまでにどれくらいの費用がかかるか把握しなければ学資確保の計画を立てる事ができません。国公立大学と私立大学とでは6年間の学費が大きく異なりますし、私立大学の医学部では大学によってかかる費用が異なります。医学部に入学する前に押さえておきたい費用について紹介します。

私大医学部の学費

私大医学部の学費は国公立大学に比べて高額になり、大学による差もあります。このため、志望校選びの際に6年間トータルの費用を調べておく必要があります。

私大医学部の中で最も総費用が少ない大学は国際医療福祉大学の19,100,000円で、初年度の費用に4,600,000円かかります。これに続き、次点が順天堂大学(20,800,000円)、慶應義塾大学(22,059.600円)と続き、この後に日本医科大学や自治医科大学、東京慈恵会医科大学が続きます。

私大医学部の中でも最も総費用が高いのは川崎医科大学で、6年間で47,265,000円の費用がかかります。医学部に入学した後にはこれらの費用に加えて教科書代、生活費、実習期間では地方の病院に出向くための移動費用など様々な費用がかかるので、大学に入る前にあらかじめ予算を多めに想定、確保するようにしましょう。

国立大学の学費

国立大学の学費は基本的に全国一律です。国公立大学では入学金が282,000円、授業料が年間535,800円と決められているところが大半で、千葉大学のみ2020年度入学者より入学金が642,960円になります。地方国立大学は学費免除の制度が私大よりも幅広く認められる事が多く、経済的に苦しい場合には学費免除制度を利用する事ができます。また、6年間の総額も私大医学部に比べて低いため、奨学金を利用して学費のほとんどをまかなうことができる場合もあります。

公立大学の学費に要注意!

公立大学の入学金は、国公立大学と異なる事があります。公立大学の入学金は、合格者の出身都市によって差別化がされていて、指定する地域以外の合格者の場合には金額が高くなってしまいます。

福島県立医科大学では福島県在住であれば入学金は282,000円ですが、県外在住では846,000円と入学金が3倍になり、奈良県立医科大学や和歌山県立医科大学でもだいたい同じ程度の増加があります。名古屋市立大学では232,000円の入学金に対して市外の合格者対象の入学金は332,000円となるため、金額はそこまで大きく膨らみません。一方で札幌医科大学では県内外を問わず入学金が一律282,000円と決められています。

そのため、公立大学医学部を志望する場合には大学の周辺地域在住の学生に対する優遇制度があり、入学金が減額されるため、地域に公立大学がある場合には選択肢の1つとして考えてみましょう。

奨学金や学資ローンの基礎知識

医学部の学費を確保するために奨学金や学資ローンをいくつか組み合わせて利用するという方法があります。まずは、奨学金や学資ローンについて基本的な知識を身につけておきましょう。

給付型奨学金は返済不要!

給付型奨学金は返還の必要が無い奨学金で、自治体や大学など様々な団体で実施されています。代表的なものは日本学生支援機構で、一定の基準を満たした学生は大学在学時の学費の給付を受けられるので、医学部に入学する時に利用を検討する方もいるかもしれません。

日本では大学554校、短期大学187校、地方公共団体・奨学金事業実施団体等955団体が様々な奨学金制度を設けており、居住する地域や大学所在地の奨学金を利用する事で医学部への進学資金を確保する事ができます。

貸与型奨学金は卒業後に返済する

貸与型奨学金は卒業後に返済の必要のある奨学金で、日本学生支援機構以外にも様々な団体が貸与型奨学金制度を設けています。貸与型奨学金の中でも特に医学部に特化したものが地方公共団体の奨学金制度でしょう。

医学部生向けの地方公共団体の奨学金の中には、貸与した年数に応じて指定した地域で医師として勤務する事を条件にしているものがあり、医学部の世界では非常によく知られているものです。

大学の地域枠入試の学生以外にも学生個人で申し込んで利用できる奨学金があるので、卒業後に該当地域で勤務することに抵抗が無い場合には利用を検討しても良いでしょう。

学資ローンも有力な手段

銀行の学資ローンも資金確保で利用される手段のひとつです。学資ローンを利用するには銀行に申し込み、審査を受ける必要があり、審査の結果に応じて受け取れる金額が変わってきます。卒業後に返済の必要があるので、利用する前によく注意しておきましょう。

日本学生支援機構の奨学金

日本学生支援機構の奨学金は日本全国の大学で利用できる奨学金です。日本学生支援機構の奨学金には給付型奨学金、貸与型奨学金の2種があり、それぞれ特徴が異なっています。

給付型奨学金

給付型奨学金のメリットは返済不要な点にありますが、条件に注意しなければいけません。2020年4月から支援対象が拡大され、支援対象になるのは住民税が非課税の世帯(世帯年収が271万円未満の世帯)とそれに準ずる世帯の学生、かつ高校卒業後2年以内で、上限は国公立大学に自宅から通学する学生が年間35万円、私立大学に自宅外から通学する学生が年間91万円、非課税世帯では全額、年収378万円未満であれば3分の1〜3分の2の額を支給すると決められています。基本的には、高校在学中に申請が必要ですが、入学後に申請できる場合もあるため、しっかりと情報を調べておきましょう。

給付型奨学金の条件にはこれ以外にも総資産額が設けられており、合致した場合には給付型奨学金を受ける事ができます。ただし、学力基準が設けられているため、自身の学力が基準を満たしているか確認するようにしましょう。日本学生支援機構のホームページにある進学資金シミュレーターを利用して条件に該当するかどうかを調べる事ができるので、給付型奨学金の利用を考えている場合は利用してみると良いでしょう。

貸与型奨学金

貸与型の奨学金は給付型の奨学金よりも条件が緩めに設定されています。申し込みは大学入学前に行う予約採用と、入学後に行う在学採用があり、それぞれ申し込みのやり方が異なります。大学に入学した後は各大学で案内が出るので、それぞれの大学の指示にしたがって申し込みをしましょう。

貸与型の奨学金には第一種と第二種の2パターンがあり、第一種奨学金は無利息、第二種奨学金は利息のある奨学金です。第一種奨学金では月額20,000円~64,000円を受け取る事ができ、利用条件として高校での全履修科目の平均が3.5以上、また家計の基準を満たす必要があります。利用条件が厳しいので、必ずしも受けられるとは限りませんが、条件に合いそうであれば申請すると良いでしょう。

利子のある第二種奨学金は利息の上限が年間3%で、月額20,000円〜120,000円まで受け取る事ができ、利息は利息固定と利息が変動する利息見直し型の2種から選ぶ事ができます。成績の基準は設けられておらず、家計の基準を満たせば良いので、利用しやすい奨学金です。

返還の仕組み

貸与型奨学金の返還は卒業後に行われます。振替口座に加入し、月賦で奨学金の返還を行い、分割の回数によって利率が異なります。年間利率や返還総額によって月あたりの返還月額が変わってくるので、返済の前に調べることをおすすめします。日本学生支援機構のホームページに奨学金貸与・返還シミュレーションがあるので、返還計画の立案時に役立てるようにしましょう。

都道府県や病院などの奨学金

医学部の学生が利用できる奨学金の中でも特によく調べておきたいのが、地方自治体や都道府県が独自に設けている奨学金です。卒業後に指定地域の病院で勤務する必要はありますが、貸与金額が大きい点と、勤務する事で奨学金の返済ができる点で、条件に納得できるのであればかなり優れた資金調達手段になります。病院独自で行われている奨学金制度もあるので、それぞれの奨学金の特徴を比較してから選ぶようにしましょう。

都道府県の奨学金

都道府県単位で行われている奨学金の中には貸与額も大きく、私大医学部の学費に十分充当できる奨学金もあります。

静岡県の静岡県医学就学研修資金では、医学部の学生に対して年間2,400,000円の奨学金の貸与が行われています。6年間奨学金を受給した場合には卒業後に1.5倍の9年間静岡県内の指定された病院で勤務する事で返還が免除されます。指定されている病院の中には都心部からの大学の医師派遣を受け、臨床実績も十分に確保できるような病院もあります。また、在学中に行われる静岡県内の様々な企画に出向く際には、移動に必要な交通費が全額支給されます。

日本国内のどの医学部の学生でも申し込みをする事ができる奨学金なので、利用のハードルも低く、非常に使いやすい奨学金です。静岡県は東京・名古屋などの大都市に挟まれているので、都心部へのアクセスもよく、新幹線ですぐに都会に出向く事ができます。卒業後の生活を考えても考慮しうる選択肢ではないでしょうか。

この他にも岩手県が設けている奨学金では国立大学の場合には月額200,000円、私立大学の場合には月額300,000円までの貸与が行われます。岩手県では3種類の奨学金があり、合計で55名の奨学生の募集があります。募集人数も多いので、奨学金の利用を検討するときの有力候補です。市町村医師養成修学資金という岩手県が行なっている制度では入学一時金として760万円の貸与を受ける事ができるので、私大の入学金の確保も十分に行う事ができます。

地方自治体の奨学金

地方自治体独自の奨学金も数多くあり、医学部の学生向けに様々な制度が組まれています。市区町村単位で行われている奨学金の中には貸与金額が非常に大きなものもあり、例えば秋田県の鹿角市医師修学資金貸与制度では入学金として7,600,000円、修学資金として月額200,000円の貸与を受けられます。

京都府の福知山市でも同じような制度があり、日本全国から3名程度奨学金受給者の募集が行われています。月額で150,000円の貸与が行われ、産婦人科や小児科又は小児外科などの指定された診療科の医師になる場合には奨学金が月額50,000円加算されます。月額200,000円の貸与を受ける事ができれば年間で240,000円の資金確保ができます。私大医学部の学費をかなりカバーする事ができるので、このような地方自治体の奨学金を有効活用すると大学在学中の学費負担も軽くする事ができます。地方自治体の奨学金は、日本全国で様々な制度があるので、条件や勤務地域をよく調べながら利用しなければいけません

大学の指定もなく、全国の医学部の学生に対して募集を行う奨学金制度が数多くありますが、返済条件や勤務条件は様々です。地方自治体の奨学金に申し込みを行う前に、まずは制度をよく理解しましょう。

病院独自の奨学金もある

病院が独自に行なっている奨学金もあります。兵庫県にある、公立神崎総合病院では病院が独自に奨学金を作っていて、日本全国の医学部医学科の学生が応募する事ができます。条件として、公立神崎総合病院で勤務し、公立神崎総合病院が必要とする標榜科から専門とする診療科を選ぶ事が求められますが、貸与学は月額200,000円と、非常に大きな金額を受け取る事ができます。貸与を受けた期間と同じだけの期間公立神崎総合病院で勤務をする事で返済が免除されるので、返済の条件としても決して悪いものではありません。
 

この他にも徳洲会グループが行う奨学金制度もあり、卒業後に徳洲会グループの病院で勤務をする事を条件に月額150,000円の貸与を行う制度があります。こちらの制度も、大学の指定が無いので日本全国の医学部の学生が対象になります。初期研修終了後に貸し付け期間の3分の2の期間を徳洲会グループの病院で勤務し、その期間中に4分の1の期間以上を徳洲会グループの指定する病院で勤務する事が条件になりますが、返済期間もそこまで長いものではなく、対象としている学生の幅も非常に広いので、注目しておきたい制度です。

地域枠入試も有効な手段

地域枠入試を利用するのも資金確保で有効な手段です。地域枠入試では大学が一定の人数の枠を設け、特定の地域で診療や、特定の診療科の医師を確保するために行われている制度で、地域枠入試を利用すると卒業後に指定の病院で勤務する代わりに学費が免除され、奨学金を受け取る事ができる制度があります。

地域枠入試は様々な大学で行われていて、地方国立大学だけでなく、都心の私大医学部でも同じような制度があります。地域枠入試の募集対象は指定地域の高校の学生やその出身者に限られるので、受験に際して条件が付与されますが、受験のタイミングも一般受入試と異なるため、チャンスを増やす事ができます。

地域枠入試の条件の中にはどの診療科の医師になるのかを制限される場合があり、大学に入学する前から卒業後の選択肢が狭まってしまう事があります。しかし、産婦人科や小児科、外科、救急などの需要の高い診療科に従事する意思がある場合にはうってつけの制度で、卒業後に専門医資格取得のための奨学金を受給する事ができる大学もあります。

地域枠の制度は地方の医療を支える人材創出として重要な役割を果たしています。地域医療に貢献したいという思いがある時には、地域枠入試を利用して学費負担を減らすようにするのもいい手段と言えます。

大学独自の奨学金

大学独自の奨学金もあり、大学によってはこの制度を利用して学費を確保する事ができる場合もあります。大学独自の奨学金は必ず受給する事ができるというわけでは無いのですが、審査を通過し学費の受給ができれば非常に大きなサポートになります。実際にいくつかの大学の事例を見てみましょう。

日本医科大学の奨学金

日本医科大学は6年間の学費が22,000,000円かかり、この費用を賄う事ができる家庭は限られているでしょう。そのため、大学が独自に特待制度を設定し、入学試験の成績優秀者に対して初年度の授業料を2,500,000円免除する制度を設けています。

また、大学独自の奨学金として、日本医科大学奨学金(年間事業費65,000,000円)、日本医科大学父母会奨学金(年間事業費12,000,000円)などの給付や、大学が保証人となる事で学費相当額を上限として無担保で金融機関から融資を受ける事ができる日本医科大学特別学資ローンなどの制度があります。

日本医科大学ではこの他にも地域枠入試の学生を受け入れているので、地方自治体の奨学金を利用することもでき、学資の工面をしやすい大学と言えます。幅広い学生サポートが充実した大学と言えます。

関西医科大学の奨学金

関西医科大学も様々な奨学金を用意している大学です。一般入学試験(前期)第1次試験合格者のうち成績優秀者を対象に初年度納入金のうち、授業料(前期)、実験実習費、施設設備費および教育充実費の全額の合計350万円を免除する特待生制度や、関西医科大学学生奨学金という入学後の家計急変により学費の支払いが困難な学生に対し、大学での勤務を条件にして授業料・実験実習日に相当する2,800,000円を貸与する制度があります。

この他にも研究医養成コース貸与奨学金という、3学年以上の学生を対象にした奨学金があり、卒業後に大学院に進学し、基礎・社会系の講座で研究活動に従事する事を条件に奨学金の返済を免除する制度があります。研究を志望する学生にとってこの奨学金はかなり魅力的で、他の大学ではあまり見られない珍しい制度です。

関西医科大学にはこの他にも関西医科大学特定診療科勤務を条件とする奨学金や、関西医科大学慈仁会給付奨学金などの様々な奨学金があり、学生に対して手厚いサポートを行なっています。

藤田医科大学の奨学金

藤田医科大学の奨学金は貸与型の奨学金が3種あり、在学時に学費の支払いが困難になった学生に対して修学資金の貸与を行う奨学金や、経済的な理由で修学が困難な学生に対して学費を貸与する制度があります。卒業後に藤田医科大学が指定する地域での診察に従事する事で返済が免除され、利息も無利息です。私大医学部の学費支払いが困難な家庭にとって魅力のある制度です。

銀行ローンを利用した学資の調達

医学部専用学資ローンを有効活用!

学資ローンを利用して学費を集めるのも有力な手段です。千葉銀行では医学部・歯学部向けの教育ローンがあり、最大で30,000,000円まで借り入れをできる制度があります。最長返済期間は10年まで伸ばす事ができます。インターネットで仮審査を申し込む事ができ、私大医学部に進学する時に役立ちます。千葉銀行の教育ローンでは一括借り入れ型のローンと都度借り入れ型の教育ローンがあり、どちらか都合の良い方を選んで利用できます。審査もあるので、必ず希望通りに借り入れができるわけではありませんが、有力な資金調達手段です。

同じような教育ローンは三井住友銀行や、三菱東京UFJ銀行にもあり、借り入れ可能な金額や返済期間はそれぞれ異なっています。貸し付け条件も金融機関によって変化するので、あらかじめ調べるようにしましょう。

借りられる金額は審査によって異なる

銀行からの借り入れには審査があり、必ず希望通りの金額を確保できるというわけではありません。担保の有無・保証人の有無・両親の年収や職業などの様々な条件を審査され、借り入れが可能かどうか判断されます。銀行の教育ローンを利用した学資の確保では金額の不足に注意して対策しましょう。

矯正医官対象の奨学金

刑務所や少年院でも医師は必要とされていますが、なり手は慢性的に不足しています。矯正医官を対象にした奨学金も非常に充実した奨学金です。しっかりと注目しておきましょう。

矯正医官ってなに?

矯正医官は刑務所や少年院に収監されている方を対象にした医療を提供する医師で、全国の刑務所に配属されています。刑務所に収監されている方の健康管理や、治療にあたる医師は全国的にも不足しており、特に地方都市に勤務する矯正医官には需要があります。

矯正医官対象の奨学金

医学部の3年生以上の学生を対象にし、月額150,000円を貸与する奨学金があります。矯正医官は外部医療機関での兼業が可能で、大学などで調査研究をしながらの勤務もできる上、国家公務員なので、様々な手当てを受ける事ができます。矯正医官として3年以上の勤務を続けた場合には修学資金の返還が免除されるので、卒業後の勤務期間の縛りはそれほど大きくありません。

卒後の待遇は?

矯正医官は国家公務員扱いになり、平日の勤務時間外に外部医療機関や大学での勤務する事ができます。施設に隣接する宿舎を利用できたり、様々な手当てを受けられたりと、待遇は非常によく、年収は見込み約13,000,000円と発表されています。育児休業や時短勤務も認められるので、魅力のある働き方が取り入れられています。

まとめ

医学部の学費は非常に高く、特に私大医学部の負担は大きいものです。しかし、学費の確保の方法を熟知しておくことで、負担を大きく軽減できます。学費の確保手段によっては金銭的な返済ではなく、卒業後に指定された地域で勤務する事で、返済が免除されるケースもあり、従来の教育ローンのような制度とは異なった手段で学費を確保する事ができます。

もちろん、私大医学部だけでなく、国公立大学の学生にとっても学費の確保は非常に重要な問題で、生活費を一部奨学金でまかなう事で勉強時間の確保や、研究に時間を割く事ができるようになります。入学前に、卒業までに必要な総額と資金の集め方をよく分析してから資金確保に乗り出す事が非常に重要です。しっかりと充実した学生生活が送れるように工夫してみましょう。

参考サイト:

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